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各種制度・学費サポート

本校独自のAO入試特典や入学金減免制度、
その他の学費サポートについてご紹介しています。
AO入試特典

AO入試に合格した場合は、入学金が半額免除になります。

入学金減免制度

入学希望者の親・兄弟・姉妹等(2親等以内)がマロニエ医療福祉専門学校・小山歯科衛生士専門学校・(ハイテックビューティ専門学校・ハイテック学院専門学校・高度情報処理専門学校)の卒業生または在校生の場合には、申請により入学金が¥50,000減免されます。
申請書類は出願書類と一緒に願書受付期間内に提出してください。願書受付後の提出は認められません。
※AO入試特典との併用はできません。

減免額

  • 50,000円

申請方法

  • 1.入学金減免制度希望の方は、ご出願の前に以下の方法で入学金減免申請書を入手してください。
    a.本校ホームページから申請書をダウンロードする。
    b.入学案内室に電話等でお問い合わせいただき申請書を請求する。
  • 2.入学金減免申請書に必要事項を記入し、親族確認書類と出願書類を一緒に提出してください。
  • 3.申請が認められ、なおかつ入学試験に合格した場合は、入学金が減免された金額の入学手続き案内書類を合格通知と一緒に郵送します。

申請書類

  • 1.入学金減免申請書
  • 2.本校の在校生または卒業生を証明する書類(学生証・卒業証明書・卒業証書の写しなど)
  • 3.入学希望者と在校生または卒業生との親族関係が確認できる書類
    ・住民票(入学希望者と在校生または卒業生との続柄が記載されたもの)
    ※住民票でも親族関係が確認できない場合は戸籍抄本等をご提出ください。

ダウンロード

入学金減免申請書(PDF)

病院奨学金

各病院が独自の選考基準に基づき奨学金を設定します。
※詳しくは学生サポートセンター(TEL:0282-28-0030)までお問い合わせください。

月額3~7万円支援 → 年間最大84万円支援

高等教育の修学支援新制度

2020年4月から開始された経済的に困難な学生を支援するための新しい制度です。

対象者
  • 世帯収入や資産の要件等を満たしていること

    住民税非課税世帯及びそれに準ずる世帯 
  • 学ぶ意欲がある学生

    学業成績、学修計画書等により確認
支援内容 入学金・授業料の減免 給付型奨学金(日本学生支援機構)
金 額 住民税非課税世帯<第 I 区分>の場合
  • 入学金(1年次のみ)…約16万円

    授業料(年額)…約59万円

  • 自宅通学(月額)
    …38,300円(42,500円)

    生活保護世帯で自宅から通学する人及び児童養護施設等から通学する人は、( )内の金額
  • 自宅外通学(月額)
    …75,800円

備 考 日本学生支援機構の貸与型奨学金と併用できます。
第一種(無利子)の場合は新しい給付型奨学金の区分<第 I ~ III 区分>に応じて貸与金額が制限されます。

2025年度から多子世帯(子ども3人以上)の学生等については、所得制限なく、大学等の授業料・入学金を国が定める一定額まで無償とする制度が始まります。

※国が定める一定額とは、私立専門学校の場合、授業料59万円×修学年数+入学金16万円となり、現金支給ではなく、入学した学校の授業料等が減額されます。

日本学生支援機構の「進学資金シミュレーター」でおおよその支援金額を知ることができます。ぜひご活用ください。
>>日本学生支援機構 進学資金シミュレーター

その他本制度の詳細は下記特設ページよりご確認ください。
>>文部科学省特設ページ

日本学生支援機構奨学金【貸与型】
名 称 第一種奨学金 第二種奨学金
貸与月額 自宅通学者
20,000円、30,000円
40,000円、53,000円
※上記月額から選択
自宅外通学者
20,000円、30,000円
40,000円、50,000円
60,000円
※上記月額から選択
20,000円、30,000円、40,000円
50,000円、60,000円、70,000円
80,000円、90,000円、100,000円
110,000円、120,000円
※上記月額から選択
貸与期間 採用年度の4月から卒業までの標準修業年限まで 採用年度の4月~9月の希望する月から卒業までの標準修業年限まで
申込手続 高等学校在学中 または 入学後(4月)
利 子 無利子 有利子
(利率固定方式又は利率見直し方式より選択、いずれも上限年利率3%)
国の教育ローン(日本政策金融公庫)

国の機関である日本政策金融公庫、国民生活事業(旧 国民生活金融公庫)による教育ローンです。
教育資金(入学金・学費・家賃等)として融資が受けられます。本校入学前に利用することも可能です。
※詳しくは日本政策金融公庫ホームページをご確認ください。

融資額 学生1人につき350万円以内
返済期間 18年以内
利 率 固定金利 年2.65%(2025年1月現在)
民間金融機関の教育ローン

オリエントコーポレーション 学校提携教育ローン「オリコ学費サポートプラン」
足利銀行「あしぎん教育ローン」
栃木銀行「とちぎん進学ローン」
群馬銀行「教育ローン」
常陽銀行教育ローン「学援生活」
筑波銀行「<つくば>教育ローン」
東和銀行教育ローン「まなびや」
JAバンク「教育ローン」
※上記金融機関以外の教育ローンも利用可能です。

地方自治体の奨学金

地方自治体(都道府県市区町村)および民間の育英・奨学財団や企業等が行っている奨学金制度があります。
各出身地の教育委員会または社会福祉協議会等にお問い合わせください。

各都道府県の看護職員修学資金制度
(看護学科・助産学科)

各都道府県が貸与する「看護職員修学資金制度」があります。
※詳細につきましては、各地方自治体までお問い合わせください。

専門実践教育訓練給付制度
学  科 指定有効期間
看護学科 令和6年10月1日~令和9年9月30日
歯科衛生学科 令和6年10月1日~令和9年9月30日

上記の学科は、専門実践教育訓練給付制度の対象講座として、厚生労働大臣により指定されました。
受講費用(入学金・授業料・教材費等の一部)の最大80%が給付されます。
※教育訓練講座の指定基準に合致しなくなった場合は、指定有効期間の終了年月日にかかわらず、認定取消し等により本制度は終了となりますのでご留意ください。最新の指定状況につきましては、お問い合わせください。

<専門実践教育訓練給付制度 とは>
厚生労働省により、働く方々のスキルアップを支援し、雇用の安定・再就職の促進を図ることを目的とした制度です。
一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者(在職者)、または一般被保険者であった方(離職者)で、厚生労働大臣の指定する講座を受講し修了した場合、本人が修了までに実際に支払った学費(入学金・授業料・教材費等の一部)の約50%が給付されます。
また、受講修了後、資格を取得し、修了日翌日から1年以内に一般被保険者として雇用された場合、約20%が追加給付されます。
さらに訓練後の賃金が受講開始前の賃金と比較して5%以上上昇した場合教育訓練経費の約10%が追加給付されます。
※給付金受給資格を得るためには、受講開始日の2週間前までにハローワークで事前の申請手続きが必要です。
早めにお問い合わせください。

受給資格チェックチャート

ご自分の現況を「はい」「いいえ」でお答えください。

学費分納制度

あなたの夢をしっかりサポート!
日本学生支援機構等の奨学金利用者は
希望により、学費を分割納入することができます。